DMM社へ.
先日のこと、
訳あって、非上場ながらも国内のIT企業の5本指に入ったとされる話題のユニコーン企業 DMMホールディングスさんの新社屋へと伺わせて頂きました。m(__)m
ソフトウェア開発を行うベンチャーがスタートアップしたことから、最近はメッキリ開発側を指揮する立場であったり、自身も制作物をつくったりもすることから、一般のSNSアカウントには入る時間がなかなか取れずにいて、いたとしても企業版のFacebookにいるくらいヲタっていたから、とても刺激的で、二度とない素晴らしい機会を掴んだように感じた。
※メンバーがつくったものもいくつかあるけど、
こんな感じ
インフルエンサーが活躍できる
ステージを世界規模で用意することをし、
我々が開発したサービスで
インフルエンサーの市場規模を拡大させること。
またITそのものを拡張していくこと。
【 インフルエンサーの動向 】
スポンサード投稿を行っているインスタグラマーの平均フォロワー数は、2016年7-9月におよそ8万人だったのに対し、2016年10-12月期においては、およそ6.5万人へと減少傾向にあるという。
これは以前と比較して、よりフォロワー数の少ないインスタグラマーがスポンサード投稿を行うようになってきたことを示している。
このことから、企業が起用するインスタグラマーは、人気インスタグラマー以外にも広がっていると考えられるのだ。
「大きな数字を持つ1人の著名人」よりも、フォロワー数1万～10万ほどの「マイクロインフルエンサー」の方がファンとの結び付きが強く、ファンとの距離も近いから、影響力が大きい訳だ。
また、1人のビッグネームより10人のマイクロインフルエンサーと契約したほうがコンバージョン率が高い事も分かってきた。
スポンサード投稿の延べフォロワー数を調査した結果、 2016年10-12月期では、延べ2,600万人にリーチしていることが分かった。これは1ヶ月あたり延べ860万人にリーチしている計算だ。
Instagramの月間アクティブユーザー数は1,600万人と発表されているので、半数以上のユーザーがスポンサード投稿を目にしているといえる。そういった意味でも2016年は、Instagramでのスポンサード投稿が広告手法として非常に大きな存在感を持ち始めた年だと位置づけられる。
そして昨今、消費者のニーズは「モノ」より「コト」へ、「組織」より「個人」へ移っているのは、様々なソーシャルネットワーキングサービスが誕生していくなかで、各SNS上で活躍する様々な分野やジャンルのコンテンツを発信し続ける個人が注目を浴び始めたことからはじまり、これは誰もが予測できたことだから、今となって特に驚くことでは無い。
ブログメディアやYouTubeのような動画配信メディアは15年以上前のITバブル期には既に存在していたわけだし、生配信媒体やLiveメディアだって、それでこそモバイル端末ではなかったけど、Ustreamとかニコ動とかライブチャットなんかも、僕が中学生の頃には存在していた記憶だ。
ブログメディアなんかもソーシャルネットワーキングサービスには該当せず、どちらかといったらコミュニケーション主体のものではなくて、一方通行型のメディアで、テキストメディアであったメルマガから進化していった写メを添付することができる日記メディアで、ソーシャルネットワーキングサービスではなくて単なるソーシャルメディアの定義の中でおさまっていた。
ブロガーもずっと前から世に多く存在し続けている訳で増加傾向にあるし、その後、FacebookやTwitterといったコミュニケーションを主体に置くソーシャルネットワーキング・サービス(SNS)がカタチを変えては世の中に次々とリリースされていったことで、メディアジャンル ゲーム /YouTuber やメディアジャンル ミュージック / Twitter などで世界のエンターテイメント界を席巻した レディ ガガやジャスティスビーバーのようなスーパースターが次々と誕生していった。
今ではLINEやスナップチャットが普及し、SNSの世界的トレンドはInstagramにあり、インスタグラマーや今後は生Live型のSNS上でインフルエンスのあるインフルエンサーやマイクロインフルエンサーが保有するメディア、 「人メディア」 がマスメディアを台頭していくことになる。
広告もそれを追うように個人の発信力に頼る方向へ徐々にシフトしていっているし、大規模で手の届かないような著名人よりも、親近感の湧きやすいマイクロインフルエンサーの方が、ユーザーは「共感できる」と言い、広告としてその影響力は侮れない。
これは実社会にあるテレビCMよりも、「隣の家に住む仲の良い友人の言うことを信じてしまう」口コミマーケティングと同一だ。
YouTuberやブロガーなどに商品紹介を依頼するインフルエンサーマーケティングはこれからまだ広がりを見せていく。キャスティングサービスを提供する企業も増えていて、インフルエンサーを起用するハードルは下がっている。
しかし、ただインフルエンサーを起用すれば良いかといえばそうでもなく、広告を出したい商品の性質を見極め、マーケティングの手法の一つとして上手く選択肢の中に組み込むことができれば、おのずと成果は上がってくるだろう。
ただ、いま大多数のインフルエンサーが関わっているお仕事はステマであることを知ってほしいし、先ず第一に、自己のソーシャルメディアで他者商品と関連リンクを貼って投稿することだけの作業をプロモーションとよぶわけがない訳で、それらをインフルエンサー”マーケティング”と定義し議論してるいメディアやニュースやトピックがあるならば、あなたはそれらを疑わなければいけないということだ。
何故ならばそれらの記事が、インフルエンサーや大衆に対して誤解を招いている原因の一つであって、マーケティングにステルスをよんでいるからだ。
開発で多忙のため、また書く。
久積篤史
INFLUENCER JAPAN
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